汚染範囲の特定
現地での土壌調査を実施し、所定のポイントにて採取した検体を分析したうえで、汚染範囲・深度の特定を行います。対象地の土質や土地の傾斜や、地下水の流れ、あるいは有害物質や油種の種類によって、その影響範囲は大きく変化します。例えば、対象物質が油分やベンゼンで土質が粘土層の上部に溜まり流れている、地下水脈だった場合には、地下水に乗った油分やベンゼンはかなりの範囲にまで到達する。砂れき等の透水性の高い土質で、対象物質が水より重いテトラクロロエチレンや重金属類の場合には、地下水に沈み、深い部分に浸透するなど、地層の分布や対象物質の種類によって異なります。
当社はガソリンスタンド等の危険物施設の建設や点検、改修等を生業とする企業として、長年に渡って培ってきた知見があるため、危険物施設の地中構造について把握している事から、一般的には掘ってみなくてはわからないという地中の状態の掌握に長けています。
実際にボーリング調査を行い、地下埋設タンクの底部分までのおよそ４ｍまでの深さ、あるいは土壌汚染対策法に準じて10ｍまで深さについて深度1ｍごとの土壌試料を採取し、各深度において採取した検体を分析、地表から何ｍの地点にどのような有害物質が存在しているのか分布を明らかにします。また土質や油臭・油膜状況を記録する柱状図を作成し、正確に状況を把握します。
技術者による最適な手法提案と行政対応
汚染の影響範囲を正しく理解することで、的確な土壌汚染対策を講じることが可能となります。さらに、汚染物質の性質による挙動や、地形等の情報を元にして精度の高い調査を行う事でポイントをしぼった精度の高い詳細調査を安価に実施する事が可能です。
また、環境省の国家資格である土壌汚染調査技術管理者の資格を保有する担当者が対応にあたるため、調査範囲の特定や土壌汚染対策の提案も非常に的確です。複雑な行政への手続きについても完全サポート。土壌汚染対策法に基づいて提出が義務付けられている各種届け出書類の準備やアドバイス、行政訪問への同行も実施しています。
正確にすばやく関係書類を整えることができるのはもちろん、所轄の行政機関に対して、コンプライアンス遵守の姿勢を強くアピールすることができます。専任の技術者が窓口となるので調査から対策、行政対応まですべて安心してお任せいただけます。